デジタルプレスでは、企業・団体の発信目的や配信頻度、必要なサポート範囲に応じて、導入しやすい料金プランをご案内しています。
料金プランについて
本ページは、各プランの考え方や選び方をご案内するためのページです。実際の販売価格、支払方法、支払時期、提供時期、キャンセル、返金その他の条件については、特定商取引法に基づく表記、申込画面、見積書、請求書、個別契約書その他当社が別途提示する条件に従います。
私たちが重視しているのは、単に安く配信することではなく、配信の先にある「読まれること」「取り上げられること」「見つけられること」「再活用されること」まで見据えた広報・PRの仕組みです。そのため、料金プランも、配信本数だけでなく、運用性、信頼性、素材整備、デジタル活用のしやすさを含めて考えています。
料金ページの見方
本ページでは、プランの考え方、適した利用シーン、追加支援の方向性をご案内します。正式な取引条件は、各申込時に表示される内容をご確認ください。
販売価格
各料金プランの価格は、料金ページ、見積書、申込画面等に税込で表示します。個別見積となる場合は、その提示内容が適用されます。
支払条件
支払方法、支払時期、請求条件は、申込画面、見積書、請求書、個別契約等に記載する条件に従います。
提供時期・変更条件
提供開始時期、審査、掲載日程、キャンセル、返金、変更条件は、申込内容や進行状況に応じて個別に適用されます。
料金プランの考え方
料金は、配信回数だけで決まるものではありません。どのような情報を、どのくらいの頻度で、どのような体制で発信していくのかによって、最適なプランは変わります。
配信本数・頻度
単発での配信なのか、継続的にニュースを発信していくのかによって、最適な料金プランは異なります。スポット利用と継続利用では、必要な運用設計も変わります。
必要なサポート範囲
原稿整理、素材整備、情報設計、運用相談、デジタル活用支援など、どこまで伴走するかによって費用感は変わります。必要な支援だけを組み合わせる考え方も重要です。
企業規模・運用体制
単独担当での運用か、複数部署や複数関係者での確認体制が必要かによっても設計は変わります。特に大手企業では、信頼性や管理性も重要な判断要素になります。
主な料金プラン
ご利用目的に応じて、単発・継続・エンタープライズの3つを基本にご案内します。正式な価格および提供条件は、各申込時の表示内容をご確認ください。
単発配信プラン
必要なタイミングで1本ずつ配信したい企業・団体向けのプランです。新商品・新サービスの発表、イベント告知、調査結果の公表、導入事例の発信など、スポットでの利用に適しています。
- 初めてのプレスリリース配信に向いている
- 必要なタイミングだけ活用しやすい
- 単発のお知らせや発表に適している
継続配信プラン
定期的に情報発信を行いたい企業向けのプランです。広報活動を継続的に行い、ニュースを蓄積しながら、検索やSNS、オウンドメディア活用まで見据えた運用に適しています。
- 月次や四半期単位で発信したい企業に向いている
- 継続的な広報体制を整えやすい
- 情報資産を積み上げやすい
エンタープライズプラン
複数部署や複数ブランドを横断して運用したい企業向けの個別設計プランです。社内確認フロー、ブランド統制、掲載基準、素材管理、運用性を重視した設計に適しています。
- 大手企業や複数部門運用に向いている
- 社内確認体制を前提にしやすい
- 個別要件に応じた設計がしやすい
オプション・追加支援
必要に応じて、広報・デジタル活用のための追加支援もご相談いただけます。追加費用が発生する場合は、申込前に個別にご案内します。
原稿整理・構成支援
情報の整理、見出し設計、広報素材としての構成調整などを支援します。
画像・資料整備
画像、ロゴ、補足資料、関連URLなど、記事化しやすい素材整理を支援します。
SNS・オウンド展開支援
配信後のSNS投稿、記事転用、ニュース掲載など、二次活用を見据えた支援です。
レポート・運用相談
継続発信に向けた改善相談や、デジタル施策との連動に関するご相談にも対応します。
お申し込み前にご確認いただきたい事項
- 販売価格は税込表示か
- 追加費用の有無と内容
- 支払方法、支払時期、請求条件
- 提供開始時期、審査、掲載予定時期
- キャンセル、返金、変更条件
- 継続契約がある場合の契約期間と更新条件
- オプション追加時の費用と適用条件
- 掲載基準や審査条件
- 申込画面、見積書、個別契約との整合
- 特定商取引法に基づく表記の内容
こんな企業・団体におすすめです
- まずは単発で情報発信を始めたい企業・団体
- 継続的な広報体制を整えたい企業
- 新商品・新サービスの発表を定期的に行う企業
- 広報とデジタルマーケティングを連動させたい企業
- 配信後のSNSやオウンドメディア活用まで考えたい企業
- 社内確認やブランド統制を前提とした運用を行いたい企業
- 部署横断で情報発信を管理したい企業
- 大手企業として信頼性や管理性を重視したい企業
- 必要な支援だけを選びながら導入したい企業
- 広報資産を蓄積していきたい企業
ご利用の流れ
STEP 1
発信目的や配信頻度を整理します。
STEP 2
必要なサポート範囲と申込条件を確認します。
STEP 3
料金、支払条件、提供時期、キャンセル条件を確認します。
STEP 4
申込画面、見積書、個別条件に基づいてお申し込みを進めます。
STEP 5
配信準備、審査、掲載、継続運用へ進みます。

