デジタルプレスは、企業・団体・自治体・ブランドの情報発信を支援する、デジタル時代のプレスリリース配信プラットフォームです。新商品・新サービスの発表、調査結果の公表、イベント案内、導入事例、採用情報、企業の取り組み発信まで、さまざまなテーマの配信に対応します。
プレスリリースを配信したい
一方で、私たちが目指しているのは、単なる配信機能の提供ではありません。いま求められているのは、配信の先にある「読まれること」「取り上げられること」「見つけられること」「再活用されること」までを見据えた広報・PRの仕組みです。
デジタルプレスは、従来のプレスリリース配信の役割に加えて、デジタルマーケティングやデジタルメディア活用の視点を取り入れ、発信情報の流通価値を最大化することを目指しています。
こんなお悩みはありませんか
プレスリリースは配信するだけでは成果につながりにくく、企画、原稿、素材、配信先、掲載後活用まで含めた設計が重要です。
- 配信したい情報はあるが、どの切り口で出せばよいかわからない
- メディアに取り上げられやすい原稿の整理が難しい
- 画像や補足資料をどう整えればよいかわからない
- 広告っぽく見えすぎてしまい、広報素材として弱くなる
- 配信後に検索、SNS、オウンドメディアへどう展開すべきかわからない
- 広報、マーケティング、事業部で連携しづらい
- 大手企業向けに必要な信頼性や運用性も担保したい
- 継続的に情報発信できる仕組みを整えたい
デジタルプレスでできること
情報を届けるだけでなく、メディアに使われやすく、デジタル活用しやすい状態まで見据えて設計します。
情報整理と原稿設計
新商品、新サービス、調査結果、導入事例、採用、企業活動など、配信テーマに応じて情報を整理し、広報素材として伝わりやすい構成をつくります。
メディア向け情報設計
本文だけでなく、画像、ロゴ、補足資料、関連URL、問い合わせ先なども整理し、メディアが記事化や企画化に活用しやすい状態を目指します。
検索や指名流入も意識
配信後に検索されやすく、企業名・サービス名・ブランド名で見つけられやすい情報設計を意識し、広報資産として蓄積しやすくします。
SNSやオウンドメディア活用
配信した情報をSNS投稿、コラム、ニュース一覧、導入事例ページなどへ二次活用しやすいよう、デジタルメディア運用を前提に考えます。
大手企業でも導入しやすい設計
ブランド統制、社内確認、部署間連携、掲載基準、管理性など、大手企業でも導入しやすい運用性と信頼性を意識した設計を進めます。
継続的な発信基盤づくり
単発配信で終わらず、継続的にニュースを届け、企業の取り組みを蓄積していくための情報発信基盤として活用しやすくします。
大手企業でも導入しやすい運用設計
デジタルプレスは、中小企業や成長企業だけでなく、運用ルールや確認体制が必要な企業でも使いやすいサービス設計を目指しています。
社内確認を前提にしやすい
広報、マーケティング、事業部、法務、経営層など、複数関係者による確認フローを想定しやすい構成で運用性を高めます。
掲載基準で信頼性を担保
誇大表現、権利侵害、公序良俗、事実確認などの観点からコンテンツ基準を整備し、発信品質の維持を目指します。
素材管理もしやすい
画像、ロゴ、補足資料、リンク先、問い合わせ情報などを一体で整理し、社内外で使いやすい状態を目指します。
主な配信テーマ
- 新商品・新サービスの発表
- キャンペーン・イベント・セミナー告知
- 調査結果・市場レポートの発信
- 導入事例・実績・受賞情報
- 採用・組織・人事関連のお知らせ
- 新拠点開設・提携・業務連携のお知らせ
- 社会貢献・サステナビリティ・CSR関連
- ブランド方針・企業メッセージの発信
- オウンドメディアと連動したニュース発信
- デジタル施策やマーケティング施策の告知
ご利用の流れ
STEP 1
配信目的や発信内容を整理します。
STEP 2
原稿、画像、ロゴ、補足資料などを準備します。
STEP 3
掲載基準に沿って内容を確認します。
STEP 4
配信・公開し、必要な相手へ情報を届けます。
STEP 5
配信後はSNS、記事、オウンドメディアなどへ展開します。
よくあるご質問
どのような内容を配信できますか？
新商品・新サービスの発表、イベント告知、調査結果、導入事例、採用情報、企業の取り組みなど、さまざまなテーマの情報発信に対応します。
原稿や素材の準備が不十分でも相談できますか？
はい。発信内容の整理や、どのような情報を用意すると伝わりやすいかといった観点も含めてご相談いただける想定です。
画像やロゴ、補足資料も掲載できますか？
はい。本文だけでなく、画像、ロゴ、補足資料、関連リンク、問い合わせ情報なども含めて整理しやすい設計を想定しています。
広告色の強い内容でも掲載できますか？
内容によります。法令、公序良俗、誇大表現、事実確認、権利侵害などの観点から、掲載基準に適合しない場合は掲載をお断りすることがあります。
大手企業でも利用しやすいですか？
はい。社内確認やブランド統制、掲載基準、素材管理など、一定の運用ルールが必要な企業でも導入しやすい構成を意識しています。
